こんにちは、キャリアコンサルタントのぴよおです。
仕事をする上で人間関係の問題がゼロになることはありません。業務に支障が出てしまうケースもあります。
特に、女性の妊娠や出産がきっかけとなり、気分を害することを言われたり、仕事が続けられないように仕向けられたというケースも珍しくありません。
本来こういった事例はあってはならないことであり、会社全体の品位が問われる問題です。もしこれまで泣き寝入りをしてきたという人は、この機会に改めて対処法を学び、ひとりの人間として快適に働く権利を行使していきましょう。
我慢してハラスメントを受け続けていると、心身を壊して社会復帰そのものが難しくなってしまうこともあります。もちろん、愛するお子さんのためにも望ましくありません。
ハラスメント体質の改善が期待できない会社である場合は、割り切って退職することも一つの賢明な方法です。
また、出産後も育児をしながら働けるように“今のうちからキャリア支援のプロとつながっておく”ことを推奨します。
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ハラスメントとは
ハラスメントは、個人や全体を問わず不快な気持ちにさせるほか、精神的・肉体的に関わらず苦痛を与えること、また個人にとって居心地の悪さを感じさせる行為などを指します。
意図して行った行為はもちろん、ハラスメントを行った側が「意図していない」と主張しても、受けた側が「居心地が悪くなった、苦痛を感じた」と主張すれば、ハラスメントとして成り立つ場合が多いです。
【関連記事】
職場の代表的なハラスメント５種類の定義と特徴を解説！「対策や防止法もプロが指南」
マタニティーハラスメント（マタハラ）とは
ハラスメントにはいろいろな事例がありますが、セクハラに次いで女性が受けやすいのは「マタニティーハラスメント（マタハラ）」です。
マタハラは、妊娠中の女性に対する「性的な言動」のほか、「産前産後休暇や育児休業の取得、勤務の希望を妨げようとする行為や言動」などを指します。
マタニティーハラスメントは「男女雇用機会均等法」で禁じられており、事業主にも最低限実施しなければいけない項目が定められています。マタハラを受けたと感じた時は「対処法に従って抗議をする」のが賢明です。
また、マタニティーハラスメントによって受けたストレスは、母体の心と体に影響を及ぼす可能性もあります。仕事への意欲が低下することもあるでしょう。産後の職場復帰後は、育児に影響するかもしれません。
事業者は、妊娠中の社員が健康的に働けて安心して出産できるよう努め、さらには職場への復帰を適切に促し、子育てと仕事の両立をサポートしていく立場であることを忘れてはいけません。
【参考になる記事】
【妊娠中・出産後も仕事を続けたい女性向け】辞めずに働き続けられる「いい職場」の特徴とは？
【マタハラ事例①】制度の利用に関する嫌がらせ
妊娠中期で体がつらく今まで通りの職務遂行が難しいと感じたAさんは、会社に「仕事のやり方を変えてもらえないか」と頼みました。
しかし、「これだから困る」など、妊娠について否定的なことを言われ、請求は却下されてしまったのです。
その後も体のつらさは増すばかり…。とても仕事を続けられる状態ではなかったため、休職せざるを得ませんでした。
他にも、「産休前に退職するよね？育児休暇で1年も休んだらあなたの席ないよ」「育休中の欠員補充が面倒なんだよ」と言われたこともあったと言います。
例えば、出産後に時短制度を利用して勤務時間を短くしてもらったところ、「時短だとあまり意味がない（仕事をしてもらってもあまり助けにならない）」「このタイミングで帰られては困る」と言われたなど、復帰後も居心地が悪いと感じている女性が多いこともわかっています。
【マタハラ事例②】状況や体の変化に関する嫌がらせ
1. 状況の変化に関する嫌がらせ
- 繁忙期の直前に妊娠したことを伝えたところ、同僚から「忙しい時期に妊娠されたら私の仕事量が増える」と言われた。
- 産休明けに子供の体調不良で有給休暇や早退が続くと、「負担が増えて困る」「専業主婦になったら？」「子育て中の身分はいいね」などと言われた。
2. 体の変化に関する嫌がらせ
- 「そのお腹でクライアントの前に立つのは望ましくない」など、体の特徴を理由に仕事を制限された。
- 「少し肉付きが良くなってきたんじゃない？」など、体の変化をネタにしたり、いじるような言動を受けた。
体の変化に関する嫌がらせは、マタハラだけでなくセクハラにも該当します。
いずれにしても、妊娠中の社員が、妊娠を理由に不快な思いをしないよう環境を整えるのが事業者の役目です。
マタニティーハラスメント（マタハラ）への対処法
とはいえ、立場的に伝えられない場合や、声にすることでさらに状況が悪化することもあるでしょう。ここで大切なのは、一人で抱え込まないことです。
どこの誰に相談すればいい？
慎重にならざるを得ない場合は、まず家族や友人など、“あなた寄り”の身近な人に相談することを推奨します。
もちろん、勤務先に信頼できる上司や同僚がいる場合は相談しましょう。可能な限り、マタハラを受けた日時・場所・相手・どのような内容か記録しておくと伝えやすいと思います。
なかなか解決せず長引いている場合や、状況が悪化してしまった場合は、社内の専用窓口や人事関係の部署に相談する必要も出てきます。そして、最終手段は外部機関に相談することです。
セクハラやマタハラなど女性が対象となるケースが多い社内ハラスメントに関して相談に乗ってもらえる女性専用の無料窓口もあります。また、マタハラなどが元で民事的なトラブルに発展してしまった場合には、都道府県の労務局でも解決に向けた相談に乗ってもらえます。利用できるサービスは積極的に活用しましょう。
