こんにちは、キャリアコンサルタントのぴよおです。
本記事は、次のようなお悩みを抱えている人の役に立つ内容となっています。
職場でハラスメントを受けていて困っている
自分の身を守るためにハラスメントに関する知識を増やしたい
社外の相談窓口や最終手段についても知っておきたい
我慢してハラスメントを受け続けていると、心身を壊して社会復帰そのものが難しくなってしまうこともあります。
職場のハラスメントから逃れる一番の解決策は『加害者から離れる』ことです。「つらい、限界かも…」と感じている方は、早急に転職することも検討して下さい。
すでに転職を考えている方は、無料の転職サポートおすすめ一覧をチェックして自分に合った支援を受けましょう。人間関係を重視して職場探しをサポートしてくれますよ。
なかなか退職を言い出せず困っている方は、退職代行サービス「会社や上司へ連絡不要！【退職代行ガーディアン】
」の利用もご検討下さい。まずは無料でLINE相談してみましょう。
職場におけるハラスメントの種類
職場のハラスメントで特に多いのがセクハラ、パワハラ、モラハラです。他にも、マタハラ、ジタハラ、エンハラ、テクハラ、ジェンハラ、スモハラ、アルハラなど多々あり、対象者や状況に応じて変わるため、正確に何種類あるとは言いにくいのが実情です。
エンハラ（エンジョイ・ハラスメント）
仕事は楽しいという価値観や考えを一方的に押しつけられる等の行為
テクハラ（テクノロジー・ハラスメント）
IT機器の知識や扱いなどに疎い人への嫌がらせ
ジェンハラ（ジェンダー・ハラスメント）
男らしさや女らしさなどを求められ、あるべき言動をとるよう強要される等の行為
スモハラ（スモーク・ハラスメント）
喫煙者が非喫煙者に健康被害や健康不安を与えるような行為
アルハラ（アルコール・ハラスメント）
飲酒を強要される等の行為
職場におけるハラスメントの範囲
職場とは業務をする場所全体を示しており、出張先や寮、打ち合わせや接待など全ての場が含まれます。そのため場所を問わず、業務中に受けた嫌がらせなどは全てハラスメントに該当します。
また、労働者/従業員は正社員だけを指す言葉ではなく、契約社員、派遣社員、パートやアルバイトなど全ての人が該当します。そのため「非正規雇用だからハラスメントではない」ということはありません。
代表的なハラスメントの定義と特徴
パワハラ（パワーハラスメント）
職場で最も目立っているのが、パワハラです。ハラスメントに関する調査でも、全体の7割以上が「パワハラを受けたことがある」と回答したデータがあります。
上司から人格否定同等の言葉をかけられた、物を投げられた、身体に直接的な攻撃を受けた、上司の指示により集団で無視されたなど、インパクトの強い事例が多数報告されています。
パワハラの特徴は、職場で優越的な関係があっての言動で、業務上必要な範疇を超えたもの、さらに被害者の就業環境が害されている場合がパワハラに該当します。そのため、必要な範囲での助言や注意はパワハラに該当しません。
セクハラ（セクシュアルハラスメント）
もはやセクハラの説明は不要かもしれませんが、今でもそれなりに多いのが実態です。パワハラに次いで全体の約4割が「セクハラを受けたことがある」と回答しています。
上下関係を利用して、逆らえないと分かった上で男女の関係を強要する場合と、身体に触れたりする場合の大きく2つに区分できます。
その必要がないのに触れられる、嫌がっているのに面白がって止めないなど、主に男性から女性に対して行われるケースが多いですが、女性から男性に向けられた逆セクハラもあります。
モラハラ（モラルハラスメント）
モラハラは主に家庭内（特に夫婦関係）で起こる特徴がありますが、最近では家庭のみならず職場でのモラハラも横行しています。
パワハラと混同されやすいモラハラですが、違う点もいくつかあります。
まず、モラハラには「立場の下の者から上の者に対して行うハラスメントも含まれる」という点がパワハラと異なります。また、パワハラは身体的または精神的なダメージを与える行為どちらも含みますが、モラハラは「精神的のみ」を指します。
つまり、モラハラとパワハラは、ハラスメントを受けるという点では同じですが、対象者の関係性、行為の手法が違うと言えます。
例えば、何かしらの優位性を持った部下が気の弱い上司に対して行うハラスメントや、同僚間での集団無視問題などがモラハラに該当します。
しかしモラハラは「精神的な嫌がらせ」と定義されているように、周囲が気づきにくく、事態がどんどん悪化してしまうという非常に厄介な側面があります。
女性特有のハラスメント
マタハラ（マタニティーハラスメント）
マタハラは、妊娠・出産、育児に関する従業員への嫌がらせ行為が該当します。
妊娠を理由とした休みの申請を受理せず働かせ続けたり、「妊娠しているから仕事が回らない、迷惑だ」などと言葉をかけたりすることは立派なマタハラです。
マタハラは法律でも禁止されており、事業主がマタハラ防止措置を講じなければならないという旨が男女雇用機会均等法に明記されています。また、妊娠などを理由に解雇したり勝手に給料を下げたりする行為も禁止されています。
【関連記事】
【マタハラ事例】どこの誰に相談すればいい？どんな発言が該当する？定義を知って正しく対処しよう！
ジタハラ（時短ハラスメント）
ジタハラは、主に女性が被害者になるケースが多く、約7割の女性が「受けたことがある」というアンケート調査の結果があります。
妊娠中に受けることも少なくありませんが、特に育児をしている人が対象になる場合が多く見受けられます。
子供のお迎えの時間や、急な休みなどに対応するため、あえて時短勤務で働いている女性に対して、嫌味を言ったり、さらに業務日数を減らしたりする行為などがジタハラに該当します。
正当な理由なく労働時間の短縮を強要される等の行為全般がジタハラに当たります。
ハラスメント対策・防止法
基本的には、事業主がハラスメント対策に力を入れ、職場全体がそれぞれ個々人を尊重する気持ちがなければハラスメントは無くなりません。
職場がハラスメント対策・措置を定期的に講じているか
周りに自分を不快にする人はいないか
自分の言動が周りに嫌な思いをさせていないか
などをチェックする以外、被害者がハラスメントを回避する方法はないと考えておくほうが賢明です。
被害を受けた時の対処法・解決策
対処法は大きく4つあります。
いずれにしても、決して一人でどうにかしようとは考えないで下さいね。
まずは自分の味方を作ることが先決です。自分はハラスメントだと感じても、周囲からすればそんなにひどいことなのか、と言われてしまえば訴えが認められない場合があるからです。そのため、周りに相談できる相手をできるだけ多く見つけておくことが肝心です。
また、証拠があればかなり有利になります。特にモラハラのような陰湿な行為の場合、「言ってない」と言われてしまえばそれで終わりです。録音や日時と一緒にした言動のメモなどを事細かく記しておくことで、いざという時に役立たせましょう。
